Gfk Japan調べ
米Appleが発売した「iPad」によって開拓されたタブレット市場だが、iPadがiPad 2、新しいiPad（2012年モデル）と新モデルをリリースし、進化する中で、対抗プラットフォームであるAndroid OSを搭載したタブレットも各社から多数リリースされてきている。
その結果、ユーザーにとっては多くの選択肢が揃う市場へと成長してきた。それに伴い、iPad向けアプリやAndroidタブレットに最適化されたアプリやサービスも続々と登場し、用途の範囲も広がりを見せている。
Gfk Japanによる調査結果からもタブレット市場拡大と、それを業務に使おうとする動きが拡大しつつあることが伺える。
結果の概要から紹介すると、タブレットを導入済みの企業は19％、導入予定・検討中の企業は33％、導入済み企業のうち約6割が一部試験的導入で、導入済み企業の導入理由で最も多いものはペーパーレス化によるコスト削減となっている。
導入割合については同社が2011年10月に実施したアンケート時よりも7％上昇し、19％となっている。導入予定もしくは検討している企業の割合も前回調査から6％上昇して33％だ。約半数の企業が導入済み、もしくは導入を予定・検討していることがわかる。
導入企業の業種では、不動産業や流通業では20％強が導入している。また、建設業や教育関連でも導入企業が前回調査から10％増えている。
導入企業が増えてきたタブレットだが、本格導入は33％に留まる。58％が一部試験的導入ということだ。また、従業員規模が大きい企業ほど本格導入の割合が低いという。やはりタブレットのような新規カテゴリの製品を積極的に導入するのは一部の大企業や、中小規模かつITソリューションへの関心が高い企業もしくは実務上必要性が高い分野の業種ということになりそうだ。
そして、気になる導入理由の一位はペーパーレス化によるコスト削減だ。基本的に資料やデータ、ウェブサイトを見るためのビューア端末としての利用が多いようだ。
なお、導入済み企業へ具体的な活用方法を尋ねた結果、営業成績の報告、ハードウェアの保守メンテナンス、商品動画をインストールして取引先で紹介するなど、が挙げられたという。ほかにも地図と現場のリンクなど多種多様な使われ方をしている。
調査はインターネットで行われ、サンプル数は約1,800。従業員規模別、業種別、各セグメントでの均等割付となっている。回答者は勤務先で情報システム部門に所属、またはITハードウェア・ソフトウェアの導入に関わっている方だ。
【情報元、参考リンク】
Gfk Japan
