自動車とインターネットサービスの連携に関しては、今後急速に進むものと見られている。自動運転技術の研究開発も進んでいる状況で、なおさら通信に関する技術開発やプラットフォーム、サービスの開発が重要性を増してきている。
自動車向けのコンピューター技術開発は近年では米Googleや米Appleらも取り組んでおり、将来的にどの企業がスタンダードなプラットフォーマーとなるのか、現時点ではまだ見えていないし、いわゆる自動車の「つながる化」と言っても、その考え方や検討されている機能やサービスも各社各様。しかし、この分野への各業界からの関心が強まっていることは確かだ。
トヨタは、自動車の「つながる化」を推進するため、現在は国・地域で仕様が異なっているDCMを、2019年までにグローバルで共通化することを考えており、2020年までに日本・米国市場で販売されるほぼ全ての乗用車への搭載を予定している。
今回構築するグローバル通信プラットフォームは、グローバル共通DCMを搭載した車両の位置情報から、国・地域ごとに選定した通信事業者への自動的な接続・切替と、通信状態の監視を統合的に行うもの。
通信の接続・切替はローミングに依存せず、DCMに内蔵されたSIMの設定情報を通信による書き換えによって行うことで、選定した通信事業者への直接接続が可能となる。
企画・設計はトヨタとKDDIが共同で行い、開発・運用はKDDIが行う。また、各国における通信回線は、KDDIが有する600以上の海外通信事業者との関係を生かし、トヨタとKDDIが共同で選定・調達し、通信プラットフォームに組み入れていくということだ。
【情報元、参考リンク】
・KDDI/プレスリリース
