タイヤをIoT化。空気圧、内部温度を監視してトラブルを未然に防げるサービスを日本ミシュランとソフトバンクが提供へ

  • ツイート
  • Facebookでシェア
  • このページをはてなブックマークに追加
  • このページをGoogle+でシェア
  • LINEで送る
  • Pocketであとで読む
  • FeedlyでFollow
日本ミシュランタイヤ(以下、ミシュラン)とソフトバンクは26日、トラックバス用のIoT活用タイヤ管理システム「ミシュランTPMSクラウドサービス」を6月1日より提供すると発表した。「TPMS」は「タイヤ プレッシャー モニタリング システム」の頭文字。

<▲図:ミシュランのTPMSクラウドサービス>

様々なモノがIoT化してきている昨今だが、タイヤもIoT化する。とはいえ、海外の建設機械の現場などではすでに実用化が進んでいるのだという。今回、タイヤメーカーとしての実用化は日本国内では初の事例となる。

TPMSは、タイヤにセンサーを取り付け、空気圧とタイヤの内部温度を検知し、空気圧や内部温度が基準外になると警報を発するシステム。

今回登場するサービスはIoT化されているので、車両のTPMSデータをソフトバンクのIoTサービス上で可視化できることが特徴となっている。ドライバーがこれらの情報を閲覧できることはもちろん、運行管理者が複数の車両のデータをスマートフォン、タブレット、パソコンなどで一括監視することもできる。これによって、事故やトラブルを未然に防ぐことができるようになると期待される。

<▲図:TPMSクラウドサービス 画面イメージ>

しかも、TPMSが基準値を超えたことを検知すると、運行管理者だけでなく、タイヤの販売店、レスキューネットワークにも当該車両の位置情報やタイヤ情報がメールで送られる。車両のドライバー、もしくは運行管理者がコールセンターにレスキューを要請すると、出動依頼のあったミシュランレスキューネットワーク登録販売店が迅速に現場に駆けつけ、故障に対応することができる。

本サービスの実用化に向けてミシュランとソフトバンクは2016年から2年以上にわたって協業体制を築いてきたということで、満を辞してのサービス提供開始となる。

導入にあたっての参考コストは、車載通信端末(GW)とTPMS一式の月額リース料(2年リースの場合)が9,200円からで、月額通信費用が980円となっている。

<▲図:車載通信機器>

サービス提供について、日本ミシュランタイヤの代表取締役社長 ポール・ペリニオ氏は次のようにコメントしている。

「就労人口減少や少子高齢化は日本の社会的課題です。特に運輸・建設・農業における人手不足は深刻な状況であり、そうした社会環境のなか、生産性の向上や作業者の負担低減は急務です。ミシュランは、タイヤと関連サービスで貢献していくことが責務と考え、このたび、本サービスをご提供することとなりました。モビリティーの継続的な発展に貢献することを企業理念とするミシュランと情報革命で人々を幸せにするという経営理念をもつソフトバンクが手を組み、未来と社会へ貢献するため新しい価値を創造できることを大変光栄に思っています」

また、ソフトバンクの代表取締役 副社長執行役員 兼 COOを務める今井康之氏は「情報革命で人々を幸せにするという経営理念のもと、IoTのサービスプラットフォーマーとして、データのさらなる『価値化』のため、来るべき5GやIoTの時代に向けてお客さまの新たなサービス開発をサポートしていきます」とコメントしている。

【参考リンク】
ソフトバンク/プレスリリース
【コメント】 0 件

コメントを投稿

 

ホームへ戻る | このページの先頭へ ↑