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2015年の国内スマートフォン市場予測ではAndroidが47.3%、iOSが36.9%、Windows Phoneが13.5%のシェア

市場動向や企業動向などの市場調査を行う株式会社シード・プランニングは9日、国内スマートフォン及びタブレット市場に関する市場展望の調査結果を発表した。

同社は今後スマートフォンの本格的な普及期が訪れ、2015年には国内販売台数が2,200万台になると予測。また、プラットフォームについてはGoogle AndroidとApple iOSの2強で約82%を占め、内訳としてはAndroidが47.3%でトップ、iOSが36.9%、Windows Phoneが13.5%になるだろう、と読んでいる。国内販売数2,200万台という数字は2010年度から見ると、5倍に相当する。同社は2010年度については約440万台と推測している。

なお、すでにデータが確定している2009年度を振り返ると、国内スマートフォン販売台数は約240万台、プラットフォームシェアはiOS(旧名iPhone OS)が63.8%、Androidが4%。2010年度は約440万台の予測の為、成長率は2倍近い。そして、同社はこの伸びが今後も続くと見ており、2015年度には2,200万台に達するということだ。

Androidの躍進については世界的にも似たような予測が立てられており、搭載端末の台数やプラットフォームシェアではiOS/iPhoneを抜くものと見られている。これはiPhoneが米国ではAT&T、日本ではソフトバンクモバイルのように扱っている通信事業者が少ない一方で、Androidは世界各国の多くの通信事業者で販売されている点、そして世界中の携帯電話端末メーカー、コンピュータ機器メーカーから搭載端末がリリースされる点からである。PC界におけるWindowsとMacの関係と正に同じ状況が訪れるものと見られている。

シード・プランニングの予測根拠も同じ理由で、「Androidは、オープン性が最大の武器で、現在21のメーカーが60種類の端末を49カ国で販売していることなどから今後の伸張が期待される」と指摘している。ただし、この予測に関してはiPhoneが今後もソフトバンク専売と踏んでのことのようだ。どこかのタイミングでNTTドコモから正式に発売されることになれば、結果は大きく変わるかもしれない。

また、同社は国内携帯電話の総契約数に占めるスマートフォン/タブレットの割合が2009年度末の376万契約(3.4%)から、2015年度には5,200万契約(39%)にまで増加すると予測している。

【情報元、参考リンク】
シード・プランニング/プレスリリース
Photo: Johan Larsson.

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